米フェイスブックは1月14日、友人らの投稿への共感を示す「いいね!」ボタンについて、日本で「悲しいね」「超いいね!」「うけるね」「すごいね」「ひどいね」の5種類を追加したと発表した。
投稿やニュース記事に対して多様な気持ちを簡単に表現できる。すでにスペインなどで導入しており、日本は6カ国目となる。
多言語デジタルマーケティングとeコマースのことならMONDOにおまかせください。
法人向けデジタルマーケティングマネジメント
米フェイスブックは1月14日、友人らの投稿への共感を示す「いいね!」ボタンについて、日本で「悲しいね」「超いいね!」「うけるね」「すごいね」「ひどいね」の5種類を追加したと発表した。
投稿やニュース記事に対して多様な気持ちを簡単に表現できる。すでにスペインなどで導入しており、日本は6カ国目となる。
多言語デジタルマーケティングとeコマースのことならMONDOにおまかせください。
Googleがモバイルデバイスによる新しい消費活動を表す概念として#マイクロモーメント (Micro-Moments)という言葉を使うようになりました。
消費者はPCで時間をかけて商品を吟味するのではなく、スマホで細切れの時間で複数回に渡り商品を検索していると説明しています。このモバイルで行われる細切れの検索行動を「マイクロ・モーメント」と呼びます。
消費者は「何かしたい」と思った「瞬間」に、手元にあるデバイスで情報収集や購買の意思決定をしています。
どのタイミングでどのように #マーケティング をすべきかが非常に重要になります。
昨年から引き続き、ツイッターをビジネスに活用する 8
13. 他のマーケティングとの協調性
「ツイッターも他のSNS等も、あなたが行っているマーケティングに協調性があるとその効果は倍増します。」 とConstantContactでソーシャルメディア部門のゼネラルマネージャーを務めるマーク・シェムレンは語る。「例えば、もしあなたがプロモーションのためにツイッターでコンテストを開催したとします。ならばメルマガ会員にそのコンテストを知らせるべきでしょう。このように、メルマガにツイッターのリンクを配置することも大事だといえるでしょう。」
「ツイッターの分析機能で、何の投稿が効果的でそうでないかを十分把握することができます」 とミラー氏は語る。「分析のダッシュボードでいつ、どのような内容の投稿が好まれ、フォロワーが魅力を感じているかを知ることができます。そして、効果のなかった投稿を見直すことでいつでも改善することが可能です」と彼女は続けた。
#Facebook や #Twitter などの #ソーシャルメディア を活用して #マーケティング を行うことが浸透しつつあります。ただ、Facebookページを作ってみたものの、初めの意気込みは消え、投稿の数が徐々に減り、上手く活用できない場合が少なくありません。
どのソーシャルメディアをどのように活用するかは、企業によってもその目的によっても異なります。知名度の低い製品であれば、まずその製品について知ってもらうために、製品の特長、使い方などの情報発信はもちろん、その製品に関するコミュニティを作って情報交換など、ページ上をコミュニケーションの場にする必要があります。
by Hitomatito
フランス・パリ郊外で7月2日(現地時間)、今年で15回目の開催となる日本のポップカルチャーを紹介するイベント
『JAPAN EXPO(ジャパン エキスポ)』が始まった。初日、日本の文化を紹介するステージに登場したのは、
千葉県船橋市の非公式キャラクターのふなっしー。
いつものパフォーマンスで、あの「なっしぃ~~!!」「ぷぎゃ~~!!」を連発した。日本では大人気の「ふなっしー」だが、パリッ子たちの反応はいま一つ。エッフェル塔のポーズをやってみても、返ってきたのは失笑だった。
日本ではやっているものが海外でも受け入れられると考えるのは間違い。また、海外で成功しているものを日本にそのまま持ち込んでも必ずしもうまく行くとは限らない。
そこで「ローカリゼーション/ローカライゼーション」の必要性が出てくる。
「ローカリゼーションローカリゼーション/ローカライゼーション」とは、「言語の翻訳に加えて、その国の文化に合うように一部を改定すること」。(by Wikipedia)
問答メディアネットワークスは多言語の翻訳に加え、「ローカリゼーション/ローカライゼーション」を得意としています。海外の市場に興味のある方は是非お問合せください。
多くの企業でコストを下げるために、アウトソーシングを利用しています。もちろん、交通費、社会保険などを支払わなくて済む等、メリットも多いですね。中には、非常に安価に見つけられるという理由で、海外に住んでいる人または会社にお願いする場合もあります。
問答メディアネットワークスはマルティ・リンガル(多言語)で対応できるので、海外から仕事の問合せが増えていますが、その理由のひとつとして考えられるのが、問答メディアネットワークスのアウトソーシングのスタッフが近くに住んでいることです。何故?って思われるかもしれませんが、とても重要なことです。というのも、仕事を進めていく上で、クライアントの要望が変わったり、更なるサービスを求められたりする際に、信頼できるスタッフとすぐに顔を付き合わせたミーティングができるからです。
ではここで海外アウトソーシングの5つのデメリットをあげてみたいと思います。
第1に、海外にアウトソーシングをお願いする時、時差を考えなければいけません。アジア兼であれば数時間ですが、ロンドンであれば8時間、ニューヨークであれば13時間の時差があります。ですから、例えばSkypeで仕事の打合せをしようとすると、どんなにクライアントが急いでいても、アウトソーシング先は夜中、あるいは最悪の場合は金曜日の夜ともなれば、クライアントへの返事が2,3日遅れになってしまいます。デジタルの時代とはいえ、これではお話になりません。
第2に、顔を付き合わせたミーティングができないため、仕事の方針や内容を伝えるのがむずかしいことがあげられます。すべてを事細かに説明した文書を書かなくてはならず、時間がかかります。また、きちんと理解されない可能性もあり、その場合は何度も説明のやり取りをしなければなりません。
第3に、使用しているテクノロジーが違うことがあげられます。例えば、アウトソーシング先が、一人はマイクロソフトオフィス、もう一人はオープンソース、問答はグーグルドックス、ドロップボックスといったようにバラバラだと、ひとつのプロジェクトの完成までにはかなりの紆余曲折があることが容易に予想できます。
第4に、海外のアウトソーシング先への支払いです。銀行を使えば、登録に時間がかかるだけでなく、手数料をかなりとられます。また、通貨換算でも損得がでます。
最後に、とても重要なことがあります。それは、海外のアウトソーシング先に日本の働く精神を伝えづらいということです。日本だと会社のためにできることをしようと先を見越して仕事をしますが海外のアウトソーシング先は、会社のために働くというよりも、お金のために働く人が多いので、与えられた仕事以上のことは期待できません。これには反論もあるかもしれませんが。
こういった理由で、アウトソーシングをお願いする場合は、海外よりも、より近くにある会社、近くにいる方を選んではどうでしょうか。
問答メディアネットワークスのお客様から「ファンやフォロワーの数が少ないんじゃないの?」というコメントを時々いただきますが、本当に数だけが重要でしょうか?
答えはもちろんNo!です。
問答メディアネットワークスはファンやフォロワーは、数ではなく質が重要というポリシーで仕事をしています。多くのファンやフォロワーが付いていてもレスポンスが非常に少ないということが多々あります。例えば、問答メディアネットワークスの海外のライバル会社には6,000人以上のファンやフォロワーがいるのに、投稿に対するレスポンスが1~3人しかない。
日本政府観光局(Japan National Tourism Organization)11月20日発表による2013年8月
国・地域別 / 目的別 訪日外客数(暫定値)によれば、日本に来る外国人観光客は716,059人(総数906,379人)
で前年同月比20.8%増です。特に中国を除くアジア諸国からの観光客数は著しく伸びています。
日本に来る外国人観光客のうちおよそ90%以上の観光客がなんらかの手段で日本滞在中にインターネットを利用しています。
TIC利用外国人旅行者調査報告書によれば、その利用目的は「メールチェックをするため」が圧倒的に多いですが、
「観光地や観光施設の検索」、「地図検索」、「SNSを使うため」という理由が続きます。
海外ではFacebook、TwitterなどのSNS利用者が多いので、外国人観光客が日本滞在中に情報検索ツールとして利用
する可能性は高いはずです。SNSマーケテイングを使わない手はありません。
VineやInstagramなどの短い動画を取り入れたり、Facebookページのカバー写真を魅力的なものにしたり、
ファン投票や、ファンの投稿を活用して、集客を増やしましょう。
SNSマーケテイングに興味を持たれた方は問答メディアネットワークスまでお問合せください。
Twitterは従来テキスト重視で、140文字のツイートに画像の短縮リンクを添付して、そのリンクをクリックすると画像を見ることが
できた。
今回新しい機能が加わり、これまではクリックしない限り見ることができなかった写真やVineビデオがタイムライン上に表示される
ことで、より視覚的に、より魅力的になり、単なるメッセージの発信ではなくマーケティングのツールとしてますます活用できそうだ。